日焼け止めは非常に厳しい時代に突入。
以前にそんな話題を記事にしましたが
いよいよ使用禁止令が施行される国が･･･。
■日焼け止め成分とは
日焼け止めは混乱の時代に突入するという話題を
以前にも取り上げました。
何がどうなるのか復習をしておきますと
つまりは、紫外線を防御する成分のどれもが
配合を規制される可能性が出てきているという問題です。
現在、世界中のどの日焼け止めにも使われている
ＵＶを防御する成分には大きくわけて２つのタイプがあり
皆さんもよくご存じのように
いわゆる”ノンケミ”と言われる日焼け止め成分
「紫外線散乱剤」
そして”ケミカル”と言われる
「紫外線吸収剤」があります。
紫外線散乱剤とは無機物原料
金属が鏡のように光を反射する特性を利用し
微粒子にまで微細粉砕した金属成分で
紫外線を物理的に散乱させる成分です。
代表的な成分としては
「酸化チタン」や「酸化亜鉛」などがあります。
一方の紫外線吸収剤は
有機物物質が特異な波長帯域の紫外線を
吸収する性質を利用したもので
オイルを含め全ての有機物は
いずれも必ず紫外線を吸収しますが
人体に影響を及ぼす波長帯を
特に有効に吸収する物質が
紫外線吸収剤として選ばれています。
成分としては
「オキシベンゾン◯◯」などがよく知られています。
■日焼け止めの配合成分規制とは？
紫外線からお肌を守るには
このような機能を持つ成分を配合しなければなりませんが
いずれも人体への影響と環境汚染問題で
使用が問題視されているのが現実です。
ナノ素材による人体への影響が取り沙汰されている
紫外線散乱剤の方は人間が困るだけなので
手前味噌な問題と言えますが
環境問題に対しては
保護団体の影響力が強いアメリカや
ヨーロッパといった諸国が非常にシビアで
紫外線吸収剤に対しては
いよいよ規制への動きが活発化しています。
海が美しいとされる諸外国では声が特に強く
サンゴ礁の白化問題は
この紫外線吸収剤との関わりだとの見解も出ており
具体的な提言までなされています。
ではこの問題
日本は対岸の火事のように
静観してて大丈夫でしょうか？
確かにこの問題については
すでに数年前からザワついていましたが
具体的にメディアなどを通して
皆さんの目や耳に触れることは少なかったかもしれません。
なので、化粧品業界にとって劇的な問題ならば
大きなニュースにならないはずもないと
どこか楽観視しているのかもしれませんね。
いえいえ、ことは着実に進捗しています。
■海外における実際の規制
日本国内では日焼け止め製品の選択について
規制は全くありませんが
既に海外では具体的に法的な規制が施行されている
もしくは施行日が決定している
国や自治体があります。
具体的に列記してみます。
まず既に規制が始まっている地域です。
＜パラオ＞ 2020.1.1施行（「責任ある観光教育法2018（The Responsible Tourism Education Act 2018）」）
パラオに関しては日焼け止めに限らず
以下の成分が配合された化粧品の使用・持ち込み・販売・輸入が
禁止されています。
・オキシベンゾン/ Okybenzone(BP3)
・オクチノキサート/Octyl methoxycinnamate(EHMC)
・オクトクリレン/ Octocrylene(OC)
・エンザカメン/ 4-methyl-benzylidene camphor
・トリクロサン/ Triclosan
・メチルパラベン/ Methyl paraben
・エチルパラベン/ Ethyl paraben
・ブチルパラベン/ Butyl paraben
・ベンジルパラベン/ Benzyl palaben
・フェノキシエタノール/ Phenoxyethanol
*販売業者は1,000ドル以下の罰金、持ち込んだ場合は没収
上から３成分が
日本でも日焼け止め製品によく使われている紫外線吸収剤です。
他にも皆さんもよく知る
防腐剤も入っていますね。
次に、来年早々に施行される地域です。
＜ハワイ＞ 2021.1.1施行（日焼け止め禁止法案に州知事がサイン）
・オキシベンゾン/ Okybenzone(BP3)
・オクチノキサート/Octyl methoxycinnamate(EHMC)
２成分ともに日本でよく使われる紫外線吸収剤ですが
来年早々からハワイへも製品を持ちこめなくなります。
ちなみに分かりやすいように
日本での成分表記名に直しておきましょう。
「オクチノサート」→メトキシケイヒ酸エチルヘキシル
「オキシベンゾン」→「オキシベンゾン－〇（番号）」
いずれも日本人の観光客が多い観光地。
皆さんも渡航される計画がありましたら
ご注意下さい。
■日本へも波及か
以上、現時点では日本にいる限り特に影響はありませんが
これまでの化粧品業界の歴史を振り返っての前例通り
ヨーロッパやアメリカの規制は
ほぼ必ずといって良いほど
日本に影響を及ぼすのがセオリーです。
いえ、むしろ時間軸は遅れる傾向が強い分
より厳しい規制が敷かれるのが通例と考えて良いでしょう。
今後の動向に要注意ですね。
ではでは。
by.美里 康人
